こんにちは！新聞広告ラボです。
今回は新聞広告のデメリットについて解説していきます。
他の媒体には無い新聞ならではの落とし穴についても紹介しているので、
今後新聞広告を検討するうえで、貴重な判断材料になると思います。
新聞広告のデメリット
発行部数が年々減少している
「数は力」の言葉通り、かつては圧倒的な力を誇った新聞の発行部数は、
デジタル化の波にのまれ年々減少しています。
2009年まで5,000万部を超えていた発行部数は
毎年100万部以上減少し、
2020年には約3,500万部になりました。
また、2007年までは1世帯あたり1部以上発行していましたが、
2020年は1世帯あたり0.61部となっています。
今後も部数が回復する見込みはなく、
その動向を冷静に見極める必要があります。
若年層へのアプローチが難しい
「高齢者に強い」の裏返しで、
若年層へのアプローチが難しいというデメリットがあります。
「若者の新聞離れ」という言葉を聞いて久しいですが、
久しすぎて「親世代」の新聞購読率も年々減少していることがわかります。
新聞全体読者層を見ると、29歳以下は20.3%、30代は16.6％にとどまります。
一方、近年では「電子版の普及」や「新聞広告がSNSでバズる」等をきっかけに、
あらたな分野での若年層の流入が増えてきていることもわかります。
「新聞の発行部数」という切り口では減少が続く新聞ですが、
そんな新聞もデジタルの恩恵をしっかりと受けていることがわかります。
パーソナライズされた広告を打てない
新聞広告はネット広告のように、
・個人の年齢
・性別
・狭い範囲のエリア
・検索履歴（＝興味がある分野）
に特化した広告を打つことはできません。
一方、ネットをふだん使わない層にアプローチできるのが新聞の特徴とも言えます。
新聞読者の属性や特徴を見極めて、
新聞ならではのターゲティング設定をする必要があります。
雑誌やポスター広告に比べ、紙質や印刷クオリティが劣る
雑誌やポスターに比べると、
「新聞用紙」「新聞印刷」には新聞ならではの風合いがあります。
新聞広告は、その紙質を踏まえたうえでクリエイティブを検討する必要があります。
特に「企業ロゴ変更のお知らせ」など、
色味が繊細で絶対に失敗できない場合は「プルーフ（＝掲載前の試し刷り）」も可能です。
カラーは企業理念をビジュアルで伝えるとても大切な要素なので、色味が不安な場合は
・広告代理店
・新聞社の担当部局
等にまずは問い合わせてみることをオススメします。
効果測定が難しい
新聞広告はネット広告のように
・広告の閲覧数
・クリック数
・広告を見て購買した人の数
など、明確な反響を数値化することができません。
「効果測定」という指標では、ネット広告が圧倒的に優位と言えるでしょう。
ただ、新聞社によっては
J-MONITER（ジェイモニター）と呼ばれる「新聞広告共通調査プラットフォーム」というサービスを利用して
効果を測ることが可能です。
カラー料がかかる
新聞用紙は実際の紙に大量のインクを使用して印刷をするため、
カラー化＝使用するインク量の増加
となり、コストが高くなります。
たとえば15段（＝１ページ）広告の場合、
「カラー料」として
・朝日新聞（全国・中央紙）の場合：7,580,000円
・北海道新聞（北海道・ブロック紙）の場合：1,200,000円
・河北新報（宮城県・準ブロック紙）の場合：800,000円
・日本海新聞（鳥取県・地方紙）の場合：450,000円
が掲載料とは別に発生します。
※カラー料は掲載する新聞や版（地域による組替え）により大きく異なります。
テレビやネットではカラーは当たり前なので、
新聞広告を初めて検討する人にとって、
カラー料別途は押さえておくべき必須項目です。
審査基準が高い
新聞広告は、「広告の審査基準が高い」という特徴もあります。
新聞社ごとに校閲担当部署があり、日々原稿審査が行われています。
その審査を通過した広告原稿だけが、新聞に掲載されているのです。
新聞の信頼度の高さは、広告面からも言うことができます。
初めて新聞広告を出す企業・個人にとっては、
この「原稿審査」もハードルになる可能性があります。
新聞広告デメリットまとめ
いかがでしたでしょうか。
新聞はその社会的影響力の大きさから、メリットもデメリットも小さくありません。
きちんと両方を把握したうえで、新聞広告を検討しましょう。
①発行部数が年々減少している
②若年層へのアプローチが難しい
③パーソナライズされた広告を打てない
④雑誌やポスター広告に比べ、紙質や印刷クオリティが劣る
⑤効果測定が難しい
⑥カラー料がかかる
⑦審査基準が高い
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