こんにちは!新聞広告ラボです。
今回は、新聞の
・発行部数
・世帯数の推移
について解説します。
新聞に限らず、媒体の発行部数(閲覧数)
広告効果に直結する最重要指標です。
発行部数を知ることは、イコール媒体の価値を知ることにつながります。
新聞の発行部数と世帯数について
かつて「力」の象徴だった新聞の発行部数は、現在では減少の一途を辿っています。
日本新聞協会が公表している「新聞の発行部数と1世帯あたり部数の推移」を元につくった下のグラフを見てみましょう。
<発行部数と1世帯あたり部数の推移>
完全に右肩下がりですね
2009年まで5,000万部を超えていた発行部数は
毎年100万部以上減少し、
2020年には約3,500万部になりました。
2008年には1世帯あたり1部を切って0.98部になり
2020年は1世帯あたり0.61部となっています。
発行部数について、2000年~2020年の直近20年間の推移を
改めて前年比率と共にみてみましょう。
■2020年:35,091,944部(92.8%)
■2019年:37,811,248部(94.7%)
■2018年:39,901,576部(94.7%)
■2017年:42,128,189部(97.3%)
■2016年:43,276,147部(97.8%)
■2015年:44,246,688部(97.5%)
■2014年:45,362,672部(96.5%)
■2013年:46,999,468部(98.3%)
■2012年:47,777,913部(98.8%)
■2011年:48,345,304部(98.0%)
■2010年:49,321,840部(97.9%)
■2009年:50,352,831部(97.7%)
■2008年:51,491,409部(98.9%)
■2007年:52,028,671部(99.4%)
■2006年:52,310,478部(99.5%)
■2005年:52,568,032部(99.1%)
■2004年:53,021,564部(100.2%)
■2003年:52,874,959部(99.3%)
■2002年:53,198,444部(99.1%)
■2001年:53,680,753部(99.9%)
■2000年:53,708,831部
※()内は前年比
前年を超えた時は2004年しかなく、それ以外は毎年90%台で推移しています。
さらに直近の2019年~2020年は
1年間で271.9万部の減少。
これは、中央紙が丸々1社吹き飛ぶほどのインパクトです。
ちなみに、ブロック紙の中日新聞は現在読売・朝日に次いで全国でも第3位の発行部数です。
※中日新聞:2,136,296部(2020年1~6月平均部数)
この流れは、さらに加速していくでしょう
新聞が読まれなくなった原因
新聞が読まれなくなった背景には、いくつもの原因があります。
■ネットニュースの台頭‥「速報性」という新聞の強みが無効化された
■スマホの普及‥ニュースサイトやSNSを通じて、新聞に頼らなくても瞬時に情報を得ることができる
■「定期購入リスト」の増加‥スマホ代、Amazonプライム、ネットフリックス、スマホゲームなど、毎月支払うリストの選択肢が増えた
■新聞を読む時間がない‥一日中忙しく、落ち着いて新聞を広げられる時間や空間がない
■新聞になじみがない‥親世代も新聞を読んでいないため、そもそも新聞がどういうものなのかわからない
■文章が難解‥スマホには掲示板からSNSまで、読みやすい情報にあふれている
■興味のない情報はいらない‥新聞の「一覧性」がメリットorデメリットになるかは、人によって評価が大きく分かれる
■処分が面倒‥毎回新聞紙を縛って捨てるのは大変
等々、これらの理由がいくつも積み重なって、
昨今の「新聞離れ」にさらに拍車がかかっています。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
「発行部数の減少」という、新聞業界にとってはネガティブな話題を紹介しました。
ただ、各新聞社も現状をじっと見ている訳ではなく、
デジタル分野、会員組織、不動産業などを通じて
あらたな収益の柱を確保しようと日々試行錯誤しています。
一方で、新聞にはまだ多くのメリットがあることも事実です。
今後も新聞や新聞広告のメリット・デメリットの両輪をきちんと理解したうえで
慎重に見極めて付き合っていくことが大切です。
■発行部数(閲覧数)
■発行部数、世帯数の推移ともに減少の一途
■新聞にはメリットも多いので、発行部数減などのデメリットも考慮したうえで、新聞広告を検討しよう
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